令和4年7月3日(日)14時30分より、第42回日本映像職能連合総会が新宿芸能花伝舎C-1にて
行われました。
前回、前々回同様、新型コロナウィルスの流行に配慮し、各協会の参加者を6名に限定し
感染対策をしての開催となりました。
長年映職連会長を務めた崔洋一会長が病気治療のため欠席となり、監督協会 新理事長となった本木克英氏が崔会長の手紙を代読し、退任と今後の映画界への思いを伝え、議題へと移りました。
2021年度活動報告、収支決算、情勢分析、活動方針、予算案と各議題が承認されました。
コロナウィルスの影響が続き、映画界も撮影は再開されましたが以前厳しい状況は続いています。
その中でも最も大きな問題として討議されてきたのは経産省の指導で進められてきた映像制作適正化
機関とスタッフセンターの設立です。
フリーランスのスタッフの労働条件があまりにも悪いと改善のため動き出したものの、実証でガイド
ラインが形骸化しているとの報告もあり、今後は映職連側からも積極的に関わり本当にスタッフのためになるものにできるよう働きかけていく事となりました。
最後に会長、副会長の選任となり、別室での討議の結果、監督協会本木理事長が映職連会長に就任し、新会長の挨拶、副会長である各協会理事長からも言葉を頂き、本年の総会は終わりました。
社会と共に映画を取り巻く状況も大きく変わる中、新会長の元で映職連も新しい体制となります。崔前会長の長年の功績に感謝し、その熱い思いを受け継いで今後に臨む次第です。